ETFの登場により、株価指数に連動する投資、TOPIXや日経平均を買うことが、比較的無理の
ない金額で可能になり、個人投資家も注目するようになって来ました。そこでＥＴＦについて、その
内容に触れてみたいと思います。
ETF（上場投信）とは、その価格がTOPIXや日経平均などの主な株価指数に連動するようにつく
られ上場されている商品です。最近ＥＴＦに注目する個人投資家も多くなっているようです。ＥＴＦは
まだ比較的新しい商品であるため、米国同様、日本でも今後大きく伸びる可能性があるかと思い
ます。
ＥＴＦ（Ｅｘｃｈａｇｅ Ｔｒａｄｅｄ Ｆｕｎｄｓ）は
証券取引所に上場され、株取引のようにリアルタイムで売買価格が変動する投資信託です。
現在、国内で組成されるＥＴＦは全て株価指数連動型であるため、ＥＴＦそのものは株式投信
というイメージが強いかもしれません。
グローバルに見ると、株式以外のＥＴＦも登場しており、その本数も着実に増えて来ています。
ＥＴＦは、低コストで市場平均リターンが実現されるため投資家にとってはメリットの大きい商
品と言われています。
ＥＴＦはカナダで開発され、米国で急成長し個人投資家向けの商品として定着している商品
です。百種類もの上場投資信託(ＥＴＦ)が上場され、業種別指数連動型、規模別指数連動型
スタイル別指数連動型など多様な上場投資信託(ＥＴＦ)が上場されています。
仕組みは、
投信会社が証券会社や機関投資家から指数を構成する株券の拠出を受けて設定し、株券を
拠出した証券会社などは投信の持分を示す受益証券を受け取る。これを上場するとＥＴＦとして
株式市場で通常の株式と同様に売買できる。
日本では
２００１年７月13日から、東京証券取引所と大阪証券取引所で上場投資信託（ＥＴＦ）が上場
され本格的な取引が始まりました。
日経平均株価や東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）などの株価指数に値動きがほぼ連動する投資信託
で取引所に上場され、株式のように取引時間中に自由に売買できる。少ない資金で市場全体
に投資する効果があり難しい銘柄選びが必要ありません。従来のインデックス型投信を売買
する場合は通常、前日に基準価格が決まりますが、ＥＴＦは取引所が開いている間ならば、値
動きは株価指数にほぼ連動しており、投資家はその価格で売買することができます。
証券取引所に上場している
株式と同様、全国の証券会社を通して、東証で売買ができます。証券会社によっては ネット
取引もできます。 （４桁の証券コードで売買可能）
投資判断や損益の把握が容易
TOPIXや日経平均といった株価指数に連動するよう運用されるので投資判断が容易ですし
ニュースや新聞で株価指数が報道されるため、値動きや損益の把握も容易です。
保有コスト（信託報酬）が安い
従来の投資信託に比べ、信託報酬（運用費用として運用資産から間接的に差し引かれる費用）
が大幅に安くなっています。このことから、長期投資にも適した商品といわれています。
リスク分散効果がある
株価指数を構成する多数の会社の株式に投資することになり、個別株投資に比べリスク分散の
効果があります。
ほとんどの銘柄が１０万円前後で投資が可能であり、比較的手の届く金額で、株式市場全体や
主要銘柄特定の業種全体に投資することができます。
■購 入 全銘柄全国の証券会社どこでも購入可能（注）
■購入価格売却価格 自分で指定することが可能
■銘柄名・価格の 確認方法 一般紙の株式相場欄に毎日掲載
■信託報酬 0.1〜0.2%程度
■課税の優遇措置 株式等の長期保有優遇税制の適用対象
■リスク 多数の銘柄に投資することにより、個別銘柄にかかわるリスクは
分散される
◎値下がりなどの可能性があります
市場で取引されるため価格変動リスクがありますので、購入価格を下回る可能性もあります。
様々な経済情勢等の影響を受けて、価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。
市場動向の急変時等には、対象となる株価指数に連動する運用が困難になる場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。
売買には手数料等がかかります。また売却の際に譲渡益がある場合及び分配金を受取る場合
には税金がかかります。
１. 証券取引所に上場
ETF（株価指数連動型上場投資信託）は，「Exchange
Traded Funds」の略で，投資成果が指数に
限りなく連動するように設定され，証券取引所に上場される投資信託です。そのため，ETFは通常の
株式と同様に，大証の立会時間中に大証で決まる価格で売買することができます。
２. 現物株式と受益証券の交換
投資信託を設定又は解約する際に，投資成果が指数に連動するようにユニット化された指数構成
銘柄とETFの受益証券を交換します。例えば，日経平均株価（日経225）のETFの場合には，指数を
構成する225銘柄とETFの受益証券を交換するということです。通常の投資信託で，募集に応じた
投資家が金銭を拠出して受益証券を受取るのと比べると大きく異なります。
※ ETFの設定や交換をできるのは，指定参加者だけです。指定参加者とは，投資信託委託業者に
よって決済の信用度が高いと認められ，募集及び交換の請求に関する契約を行なっている投資家
です。
３. 裁定取引の機会
ETFの受益証券と，指数を構成するそれぞれの銘柄は，各々別個の価格形成をします。そのため
受益証券と指数構成銘柄の間で裁定取引が可能となります。また，株価指数のデリバティブが取引
所に上場されている場合には，デリバティブとETFの間でも裁定取引が行えます。
３. 株価指数に限りなく連動
指数とETFの受益証券の価格が乖離していれば，裁定取引が働くことにより，ETFの値動きはより
一層，指数に連動します。指数と限りなく連動しているということが，ETFの最大の特長であるため
大証の上場制度も「指数との連動性」を重視した基準になっています。
４. 世界中で注目される商品
ETFは，1990年にカナダのトロント証券取引所で初めて上場されました。その後，1993年以降，
米国を中心に急成長を遂げ，現在世界で100銘柄近くの商品が取引されています。
■投資家向け ETF QA集
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